不況になると、まっ先にリストラ対象になるのがスポーツ支援。一方で、今後もスポーツ支援を続けると宣言している企業も沢山あります。
以下『イザ!』から引用。
「ここ数年はいい成績を残せないでいるが、日本代表チームに多くの人材を輩出してきた。日本選手権で9回優勝をした伝統もある」という通り、集客力はリーグ一で、ファンも全国に広がる。
ただ、神戸製鋼所の経営は厳しい。2010年3月期の連結業績予想は上方修正後も経常赤字で、配当も前年の3.5円から1.5円への減配を決めた。春闘交渉でも、年間一時金(ボーナス)について、組合の年間120万円の要求に対し、経営側が17日に、105万円の満額割れを回答している。(中略)
ラグビーが盛んな欧州での事業展開の際には、ラグビーチームの存在が交渉の武器になるケースもある。厳しい経営環境の中で、今後は「こうした効果をどう投資家に説明するかが問われる」(民間研究機関のアナリスト)ことになる。
その他にも、スポーツ支援にメリットを見いだしている企業は沢山あるそうです。
「栄光ゼミナール」の栄光(クロスカントリーの恩田佑一選手)は、受験生に励みを与えるため、日本ユニシス(女子バドミントンの実業団チーム)は、女性の雇用促進の一つのシンボルにするため、旭化成(陸上や柔道の実業団)は、一緒に働く社員に仕事の勇気を与えるためといった具合です。
モチベーション、チームワーク、リーダーシップをはじめ、社内への教育効果だけを考えても、スポーツ支援には、様々なメリットがありそうです。スポーツ支援を単なる広告費にしているのか、企業価値の向上に活かしているのか。スポーツ支援に対する姿勢は、企業文化を判断する一つのポイントになるかもしれませんね。
[イザ!]スポーツ支援で問われる実利 厳しい経営環境
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/business/manufacturer/371407/