「今週中にグループ各社を回りたい」
「予定に空きがあるから手伝うよ」
　総合事務機器メーカー「コクヨ」（本社大阪市）の東京品川オフィス。人材開発部の社員４人が、１週間の予定を報告し合う。
　週に一度のこの会合は残業削減の狙いもある。業務量の多い社員がいれば、別の社員がシェアする。呼び掛け人の小林靖課長（51）は「メンバーの業務量を平準化して時短を目指す」と話す。
　仕事にメリハリをつけて効率化を図ろうと、同社は2008年６月から「働き方見直しプロジェクト」運動を始めた。部ごとに半年間行い、200人以上が取り組んだ。
　中身は、業務の可視化だ。部員は出社したら、基本的に残業をしない前提で、15分刻みの業務予定を優先順位をつけてメールで報告し、終業時にも結果を送る。これらの情報を部全体で共有。朝と夜の“ズレ”を分析、業務改善に生かすというサイクルを続け、生産性を上げる。冒頭の会議のように、運動の考え方が浸透した取り組みも出てきた。