制度上、国庫補助金の対象外となるヘルメットなどの装備品・消耗品の購入費を確保するのが狙い。広告掲載は担当医師が留学先の英国で実施されているのを知り、国内に戻って企業などに協力を呼びかけて実現した。厚生労働省は「公益性の高いヘリだが、広告の掲載は問題ない」としており、全国的にも珍しい試みという。
（中略）
　「夏の機内はサウナ状態。それでもヘルメットを使い回さねばならない現状を変えたかった」。月に３度のペースで搭乗している救急医・松本尚医師（４７）はそう語る。同院では医師・看護師計３０人体制で任務に当たっているが、ヘルメットの数はわずか四つ。「できれば１人１個は持ちたい」。松本医師には、良い医療サービスを提供するための環境を整えたいという思いがある。
　転機は２００８年。留学先のロンドンで、ドクターヘリの機体や医師のユニホームに広告が満遍なく掲載されている光景に驚いた。「日本でもやれるのでは」。帰国後、大手自動車会社などを自ら回り、自身の思いや海外の事例を訴えている。そうした中、手を挙げたのが都内の生命保険会社だった。